【結論】厚生労働省「国民生活基礎調査」（令和4年）によれば、便秘の有訴者率は全体で3.6%ですが、65歳以上では7.1%と、全体平均の約2倍に上昇します。一方、日本消化管学会の診療ガイドラインでは慢性便秘症の有病率を10〜15%と幅を持って示しており、自覚症状ベースの統計と診断基準ベースの統計とでは数値に開きがあります。この違いを知ることは、自分の症状を正しく捉える手がかりになります。
検証：菊正宗酒造 乳酸菌研究開発チーム
研究成果一覧（LK‑117等）
菊正宗酒造総合研究所
「便秘で悩んでいるのは自分だけでは」と感じている方も多いかもしれません。読者の方からのご相談でも、便秘そのものより「人に相談しにくい」という声を多くいただきます。しかし国の統計を見ると、便秘は年代を問わず一定数の人が経験している症状です。本記事では、公的な統計データから便秘の実態を整理します。
国民生活基礎調査が示す便秘の有訴率
厚生労働省「国民生活基礎調査」（令和4年）の有訴者率データによれば、便秘の有訴者率（自覚症状として便秘を挙げた人の割合）は全体で3.6%ですが、65歳以上では7.1%と、加齢とともに上昇する傾向が明確に示されています（e-Stat 国民生活基礎調査, 2022年）。また、この調査では性別による違いも見られ、便秘は女性の方が高い割合で自覚症状として挙げる傾向があります。
一方、日本消化管学会が発行する「便通異常症診療ガイドライン2023―慢性便秘症」では、慢性便秘症の有病率を10〜15%程度と、より広い幅で示しています（Mindsガイドラインライブラリ, 2023年）。両者の数値に差があるのは、前者が「自覚症状の有無」を尋ねる調査であるのに対し、後者は医学的な診断基準に基づく推計であるためと考えられます。つまり、自覚症状としては軽く感じていても、医学的な基準では便秘に該当するケースが相当数あるということです。
年代別に見る便秘対策のポイント
年代によって便秘の原因や向き合い方は異なります。子どもは生活リズムの乱れ、女性はホルモンバランスの変化、高齢者は筋力低下や腸内細菌の多様性低下が主な要因とされています。ご自身の年代に応じた対策については、以下の記事で詳しく解説しています。
FAQ：よくある質問
- 日本人で便秘の人はどのくらいいますか？
- 厚生労働省の国民生活基礎調査（令和4年）では、便秘の有訴者率は全体で3.6%と報告されています。一方、日本消化管学会の診療ガイドラインでは慢性便秘症の有病率を10〜15%と、より広く見積もっています。
- なぜ2つの統計で数字が違うのですか？
- 国民生活基礎調査は「自覚症状の有無」を本人に尋ねる調査であるのに対し、診療ガイドラインの数値は医学的な診断基準に基づく推計です。自覚が薄くても医学的には便秘に該当するケースがあるため、後者の方が高い数値になっています。
- 高齢者の便秘の割合はどのくらいですか？
- 国民生活基礎調査（令和4年）では、65歳以上の便秘の有訴者率は7.1%と、全体平均（3.6%）の約2倍に上昇しています。
- 女性は便秘になりやすいのですか？
- 国民生活基礎調査では、便秘の有訴者率は女性の方が男性より高い傾向が示されています。女性ホルモンの変化等が関係していると考えられています。
- この統計データはどこで確認できますか？
- 厚生労働省の政府統計ポータルサイト「e-Stat」で、国民生活基礎調査の詳細な統計表を確認できます。
まとめ
便秘は年代を問わず多くの人が経験する症状であり、特に高齢者・女性でその割合が高い傾向が公的な統計で示されています。一人で抱え込まず、年代・体質に応じた対策を続けていきましょう。
便秘と腸内環境については、以下で詳しく説明しております。
▶ 便秘と腸内環境・年齢別対策まとめ｜子ども・女性・高齢者
本記事は公的統計・研究結果をもとにした情報提供を目的としており、医療行為や治療を目的としたものではありません。症状が続く場合は医師にご相談ください。
